GMOインターネットグループのインターネットインフラサービスのご契約件数は、おかげさまで1,000万件を突破しました。1995年の事業開始以来、“すべての人にインターネット”をコーポレートキャッチに、お客様のインターネットでの情報発信をお手伝いし、今では生活に欠かせないインフラとして、なくてはならない多様なサービスを展開しています。
1995年12月に世界初の非会員制インターネット接続サービス「interQ ORIGINAL」を、1997年10月に「interQ MEMBERS」を提供開始。その後、老舗ブランドの「ベッコアメ・インターネット」、「ZERO」を譲り受け、GMOインターネットグループ株式会社のサービスとして提供。現在はWiMAX、光回線を中心としたラインナップをご用意した、業界最安値水準の圧倒的なコストパフォーマンスと毎月ポイントが貯まるお得なサービス「GMOとくとくBB」を提供しています。ダイヤルアップ、ADSLなどのアナログ方式が中心だった2000年前半の国内インターネット接続普及率は約30%(※2)、その後スマートフォンの普及、様々なWebサービスの誕生による接続機会は拡大し、現在の普及率は80%(※3)、インターネットのデータ量は60倍(※4)を超えています。今後も生活のあらゆるシーンで欠かせないインフラとして多様なニーズに対応してまいります。
GMOインターネットグループ初のインフラ事業
1999年にアジア初のレジストラ事業者としてICANNの認定を受けて「.com」や「.jp」などインターネットの住所となるドメイン登録サービスを提供開始。現在、GMOインターネットグループでは「お名前.com」「ムームードメイン」「バリュードメイン」の複数ブランドでサービス展開しています。販売累計ドメインは2019年3月15日時点で2000万件を突破し、国内では87.3%(※6)の圧倒的No.1シェアとなっています。
2014年に「.tokyo」、2016年に「.shop」という新しく誕生したドメインを世界中のレジストラ事業者へ向けてそれぞれ販売開始。今後は国内での運用実績を活かし、アジア圏におけるインターネットを通じた情報発信のお手伝いも積極的に取り組んでまいります。
最近では、新元号「令和」の発表を受け、「令和」関連のドメインが発表からわずか3日で登録件数2,300件を超え、話題を集めました。
30年前の1989年に米国で考案されたWWW(World Wide Web)は世界へ広がり、日本では1995年にYaoo!JAPANによってWebサイトをデータベース化・検索できるサービスが開始されました。
一方、法人のインターネットによる情報発信が徐々に広まりつつある1997年、GMOインターネットグループ株式会社では当時の利用料金としては低価格となる月額1万円程度で法人向けレンタルサーバーサービス「interQ OFFICE」を提供開始。その後、GMOペパボ、GMOクラウド、GMOデジロックがグループに加わったことで、個人・法人へと豊富なサービスラインナップを提供可能となり、その結果、国内シェアNo.1となっています。今後もより高度化するお客様のニーズに応じて、最先端技術と安定したIT基盤を便利に使いやすく提供することに努め、インターネットを通じた企業活動や皆様のコミュニケーションなどを支えてまいります。
日本におけるインターネットショッピングの歴史は、1997年に楽天市場、1999年にYahoo!ショッピングが登場したことで始まりました。
新たな販売チャネルとしてオンライン上のモール型の店舗が増える中、GMOインターネットグループでは、店舗独自のオンラインショップを簡単に構築できるサービスとして、2005年から「カラーミーショップ」(GMOペパボ)、「MakeShop」(GMOメイクショップ)をそれぞれ提供開始。ショップオーナーと購入者にとって、便利で使いやすい機能を提供し続け、現在ではご利用店舗数は7万1,000店舗と、国内の有料店舗数はNo.1(※8)となっています。
2012年からは新たなECのカタチとして、ハンドメイド作品を「売りたい人」と「買いたい人」をつなぐハンドメイドマーケット「minne」を提供開始するほか、2014年にはオリジナルグッズの作成・販売プラットフォーム「SUZURI」を提供開始。また、フリーランス特化型金融支援サービス「FREENANCE」の提供など、オンラインで商品を販売する法人だけではなく、個人、フリーで活躍される方向けにも、様々なお手伝いをしています。
2019年3月末時点(Makeshop、カラーミーショップ合算)
インターネットでは様々なWebサイトでお買い物や会員登録が行われていますが、この大切なお客様情報(データ)をインターネット上でやり取りする際、そのデータの通信を暗号化することで、盗聴や改ざんを防ぐ仕組みがセキュリティ(SSL)です。そしてWebサイトを介してつながっている相手が、なりすましではなく本物であることを証明するのが、SSLをはじめとする電子証明書です。
GMOインターネットグループでは2003年にセキュリティ(SSL)の販売事業を開始。2006年には、ヨーロッパで初めてWebTrust(※10)を取得した実績や、ベルギー政府関連機関への数多くの実績を持つ、ベルギー電子政府プロジェクトの最上位認証局である「GlobalSign」をグループに迎え、以降は電子証明書の発行から販売までを一貫して行うサービスとして「グローバルサイン」を提供。現在では日本国内におけるSSL市場にてシェアNo.1だけではなく、純増数も4年連続でNo.1(※11)となっています。また、日本を含め17カ国・地域の拠点を通じてサービスの海外展開を推進しており、東南アジアのうち数カ国でシェアNo.1(※12)を獲得、2019年1月には韓国でもシェアNo.1(※13)となっています。
最近ではPCやスマートフォンだけでなく家電や自動車など、インターネットにつながるデバイスの多様化を受けて、通信のセキュリティ強化の目的で利用が広がっています。
日本では2000年前後からインターネットでモノを買う時代が到来しました。
GMOインターネットグループでは、2004年に加わったGMOペイメントゲートウェイが中心となり、ネットショップやオンラインサービスを手掛ける事業者向けにクレジットカード決済やコンビニ決済など、様々な決済手段を総合的に提供。グループのショッピングカートサービスと共に成長し続け、現在では国内最大規模(※14)の13.3万店舗(2019年3月末時点)に決済サービスをご利用いただき、年間決済流通額は3兆円を超えています。
また、昨今では、日本政府が来たる2020年に向け推進している対面でのキャッシュレス化に貢献するべく、銀行口座と連動してスマホアプリから即時に口座引き落としができる「銀行Pay」の基盤システムを提供しています。
今後も、各社の提供する決済手段を扱うマルチペイメントサービスのプラットフォーマーとして、安全で便利なサービスの提供を目指してまいります。
(2019年3月末時点)
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— GMOインターネットグループ (@GMOGroup) 2019年5月9日
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2019年5月9日(木) 13:30 ~ 5月22日(水) 23:59
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また、個人を特定しない性別、世代などのアンケート情報は、統計情報としてのお客様サービス向上のために利用させていただきます。
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