2002年3月13日
グローバルメディアオンライン株式会社（GMO）
P2P(Peer to Peer)技術に関する取り組みとして
スカイリー・ネットワークスへの出資、GMO総研設立
及び"P2P Conference in Japan 2002 Spring"開催
（http://www.p2pconf.com）
- グローバルメディアオンライン株式会社
グローバルメディアオンライン株式会社（JASDAQ市場：証券コード9449 本社：東京都渋谷区 資本金：33億1113万円 代表取締役社長：熊谷正寿 URL：http://www.gmo.jp 以下、GMO）は、次世代のインターネット環境に大きな影響を与えると考えられるP2P(Peer to Peer)技術への取り組みとして、この度当該技術の実用化を進めている株式会社スカイリー・ネットワークス（本社：東京都品川区 資本金：3000万円 代表取締役：梅田英和 URL：http://www.skyley.com/ 以下、スカイリー）への出資、P2P技術に関する情報収集・研究・普及を目指した組織としてGMO総合研究所株式会社（所在地：東京都渋谷区 所長：新谷隆 URL：http://www.gri.jp 以下、GMO総研）の設立を行うと共に、来る2002年4月11日(木)にはGMO総研他が開催するコンファレンスイベント"P2P Conference in Japan 2002 Spring"（以下、"P2P Conference"）が開催されます。
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■ P2Pとは ■「不特定多数の個人間で直接情報のやり取りを行うインターネットの利用形態」（出所：情報・通信事典「e-Words」< http://www.e-words.ne.jp/ >)という定義にある通り、「クライアント・サーバー方式(以下、C/S方式)」という言葉と対にある概念です。インターネット普及期においてはC/S方式が主流を占めましたが、近年のパソコン性能向上や接続回線の高速化・常時接続化を背景にP2P実現化の技術的条件が整備されています。(※1) 一方で、90年代中盤よりP2P技術への着目が始まり、米国ではP2Pをコアコンピタンスにした企業の起業ラッシュが一巡。現在はグループウェア・コンテンツ配信という第2世代というべきP2Pテクノロジーが広がっています。日本ではコンテンツ配信・検索・プラットフォーム・ワイヤレスなどの分野で次々と製品が発表され、P2Pはすでに著作権問題などの話題先行型のテーマから、実際にビジネスを行う段階へ確実に移行しております。(※2)
■ スカイリー・ネットワークス■ワイヤレス技術とP2P技術の組み合わせを可能にする「マルチホップ型無線ネットワーク技術」(※3)の研究開発をコア・コンピタンスとし、梅田英和が2001年7月に設立。携帯端末向け無線技術であるBluetoothや家庭・オフィス等で構築される無線LAN等で採用されている技術仕様のIEEE802.11xを介してP2Pを実現するソリューション「DECENTRA」を開発・販売しています。
■ 代表取締役所長 新谷隆について ■1961年東京生まれ。 慶応義塾大学経済学部卒、国際大学大学院国際関係学科修了。 1991年より国際大学グローバル・コミュニケーション・センターの主任研究員、兼ネットワーク部長を経て現在客員研究員。 インターネット関連の著書多数。
■ "P2P Conference"の開催 ■P2Pをビジネスという側面から捉え、現在の業界・技術を一望できる場を用意することを趣旨として開催。Jnutellaのワークショップを併催し、P2P関連の技術者や研究者の活発な討論の場も提供します。
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◆ ◆ ◆ GMOは「すべての人にインターネット」をコーポレートキャッチとし、様様な局面に適合したソリューションを開発・提供することで社会基盤としてのインターネットの浸透・発展に寄与してまいります。 |
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(※1) C/S方式からP2Pへ そもそもインターネットとは「全体を統括するコンピュータの存在しない分散型のネットワーク」（出所：情報・通信事典「e-Words」< http://www.e-words.ne.jp/ &gr;)であることを考えると概念上は巨大なP2Pの塊と考えることができます。しかしインターネットが成立した当初の端末や回線接続はコストパフォーマンスが現在に比べて著しく低く、エンドユーザレベルにおいてP2Pの実現度は限りなく低いというのが実情でした。結果C/S方式を取り入れることにより、数少ない高スペックなコンピュータをサーバー、ダイアルアップで接続してくる大量の低スペックなコンピュータをクライアントとしてC/S方式で、高スペックなコンピュータ同士を高速回線によってP2P方式でそれぞれつなぐことでインターネット環境を実現してきたというのが従来の形です。 (※2) P2Pのビジネスモデル 大きく4タイプに分類される。
（出所：インプレス「インターネットマガジン」2001年12月号より) (※3)マルチホップ型無線ネットワーク技術 相互に非常に近い範囲（半径100m程度）に存在する複数の任意携帯端末の間で、直接通信することや、二つの端末が他の端末を中継して通信することを可能にし、複数端末相互間で無線ネットワークを形成し、公衆ネットワークサービス域でもそれを使用しないで、情報通信を行うもの。 (※4)Jnutella P2P関連情報の収集、次世代P2Pプロトコル・アプリケーションの開発などを手がけている個人参加型の非営利団体。Jnutella、jnudev、jnutella.newsの3つのメーリングリストを運営し、P2Pコミュニケーションの新しい用途、今後の方向性等に関して、日夜議論が交わされている。 |
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