2015年5月19日
エネルギーマネジメント事業第2弾メガソーラー発電施設向け見える化サービス「エナジーモニター」を提供開始～IoTを駆使して発電状況や効率指数を把握、売電収入の安定に貢献～
- GMOクラウド株式会社
GMOインターネットグループのGMOクラウド株式会社(代表取締役社長：青山 満 以下、GMOクラウド社)は、エネルギーマネジメント事業の第2弾として、SaaS型のソーラー発電施設見える化サービス「エナジーモニター」のサービス内容を拡充し、新たにメガソーラー発電施設（2000kW未満高圧連系）向けに、本日2015年5月19日（火）より提供開始いたします。
現在提供中の「エナジーモニター」は、50kW未満低圧連系のソーラー発電施設向けですが、この度のサービス拡充により、2000kW未満高圧連系のメガソーラー発電施設の発電状況の管理・確認やストリング監視、遠隔出力制御にも対応いたしました。
(*1)ストリングとは、太陽電池の構成単位で、ソーラーパネルを複数枚並べて直列接続したもの。
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【メガソーラー発電施設向け見える化サービス提供の背景】
昨今ますます注目を集めているIoT（Internet of Things、モノのインターネット）は、あらゆる製品（モノ）をインターネットにつなぎ、相互通信や積極的なデータ活用を可能にする技術で、様々な分野で実用化に向けた取り組みが行われています。
GMOクラウドにおいても、これまでITインフラの提供で培ってきた技術やノウハウを、産業の垣根を越えた取り組みに活かすことでIoT化を推進するべく、エネルギーマネジメント事業へ進出しております。その第1弾として2015年1月から、ソーラー発電施設（50kW未満低圧連系）に設置する機器をすべてインターネットにつなぎ、発電状況をPCやスマートフォンで確認できる、クラウド基盤のSaaS型見える化サービス「エナジーモニター」を提供しています。
近年のエネルギー業界では、「再生可能エネルギー固定価格買取制度」(*2)の施行により発電施設の安定的な収益が見込まれています。また、2020年までに約2400万kWのメガソーラー発電施設(*3)が国内に導入される見通しが発表(*4)されるなど、今後はメガソーラー発電施設の増加が予測されます。
近年のエネルギー業界では、「再生可能エネルギー固定価格買取制度」(*2)の施行により発電施設の安定的な収益が見込まれています。また、2020年までに約2400万kWのメガソーラー発電施設(*3)が国内に導入される見通しが発表(*4)されるなど、今後はメガソーラー発電施設の増加が予測されます。
そこでGMOクラウドは、大規模な発電施設の運用管理にも「エナジーモニター」を活用いただけるよう、サービスを拡充し、メガソーラー発電施設（2000kW未満高圧連系）向けにも提供開始いたしました。
(*2) 2012年7月に施行された、太陽光や風力など再生可能エネルギーで発電された電力を、電力会社が一定価格で買い取ることを義務付けた制度。
(*3) 出力1000kW以上の大規模な太陽光発電施設
(*4) 2015年4月7日、太陽光発電協会（JPEA）発表「JPEA PV OUTLOOK 2030 2030年に向けた確かな歩み〜スマートカントリー日本を目指して〜」より
【メガソーラー発電施設向け「エナジーモニター」について】（URL：http://energymonitor.jp/ ）
「エナジーモニター」は、PCはもちろん、スマートフォン、タブレットなどの端末からも、現地映像や発電状況の確認・管理ができる、クラウドサービスを基盤としたSaaS型の見える化サービスです。
SaaS形式で提供するため、システム構築に手間やコストがかからず、カメラや各種計測機器（電力・日射量・気温等）を設置するだけで、コストを抑えてサービスを開始できます。
例えば2000kWクラスのメガソーラー発電施設でストリング監視機器を設置した場合、500万円台と非常に低価格でのご利用が可能です。提供価格は各発電施設の要件や利用機器によって異なりますので、詳細は『サービスに関するお問い合わせ先』までお問い合わせください。
特長１. ストリング監視機能を搭載
ストリング監視機能は、ストリング単位で電流値を計測し、異常があればリアルタイムで検知することができます。これにより、不具合で発電電力が極端に低下したソーラーパネルを発見しやすく、的確なメンテナンス・保守対応が可能となり売電収入の安定に繋がります。またストリング監視機器は、直流高電圧電力ケーブルをそのまま通信媒体として活用するPLC（電力線通信）技術を用いるため、新たに配信工事を行う必要はありません。
特長２. データの蓄積から書類の管理までをモニター画面で一元化
メガソーラー発電施設の様々なデータ（発電量、日射量、気温、ストリング単位での出力等）や、点検・メンテナンス・保守履歴の蓄積だけでなく、各種関係書類 （申請書類、仕様書、設計書等）をモニター画面で一元管理することが可能です。これにより、大規模かつ複数の発電施設を運用する場合の監視を最適化することができます。
また、発電施設を投資商材として売買する場合に行われるデューデリジェンス(*5)に必要な資料としても活用でき、資産価値の向上にもお役立ていただけます。
(*5) 投資対象となる資産の価値・収益力・リスクなどを多角的に調査・分析すること。
特長３. 遠隔出力制御に対応可能
2015年1月の「再生可能エネルギー固定価格買取制度」運用ルール変更によって設置が義務付けられた、遠隔出力制御に対応可能な機能を実装しています。地域や出力帯によって設置内容や開始時期は異なり、現在標準仕様が検討されているところですが、いつでも遠隔出力制御に対応できるよう、PCS(*6)に接続できる通信規格であるRS485を実装した高性能ルーターを採用しています。OSにLinuxを採用しており、PCS制御プロトコルを実装することで遠隔出力制御を行うことができます。
(*6)PCSとは、太陽光パネルで発電した直流電流を、交流電流に変換する機器。
特長４. インターフェースを一新、直感的な操作が可能
初めてご利用いただく方でも直感的に操作できるよう、インターフェースの機能を大幅に一新いたしました。 モニター画面にはレスポンシブデザインを採用し、PC、スマートフォン、タブレットなどさまざまな端末で快適に発電状況の確認が可能です。
＜レスポンシブデザインイメージ＞
＜レスポンシブデザインイメージ＞
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特長５. 視覚的なグラフで発電量の比較や効果指数を確認
各発電施設の合計発電量に加えて、予測発電量と実発電量の比較や、パネルの傾斜面日射量の推計による効率指数なども、最適なグラフ形式で確認することができます。例えば日々の稼働状況および効率指数は、株価チャートのローソク足のようなキャンドルグラフで確認でき、グラフを見るだけで安定的な運用状態であるか即時に判断できます。
▼発電量比較機能 モニター画面イメージ
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▼効率指数表示機能 モニター画面イメージ
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【GMOクラウド株式会社について】
1996年のサービス開始以来、ホスティング事業者として13万を超える法人のお客様のサーバー運用実績と国内約6,000社の販売代理店を有しています。2011年2月にクラウドソリューション「GMOクラウド」を立ち上げクラウドサービス事業に本格的に参入して以降、クラウド事業に主軸を置いて国内のみならず世界へ向けてサービスを展開し、グローバル企業を含む多くの企業に最適なITインフラを提供しております。 また、2007年より「GlobalSign」の電子認証サービスを連結会社のGMOグローバルサイン株式会社を中心にベルギー、英国、米国、中国、シンガポール、フィリピン、インド、ロシアの拠点よりグローバルに展開しております。
GMOクラウド社は、今後もエネルギーマネジメント事業の展開による再生可能エネルギーの普及を支援し、人と自然に優しい地球環境作りを推進してまいります。
【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOクラウド株式会社 エネルギーマネジメント事業推進室
TEL：03-6415-7205【報道関係お問い合わせ先】
●GMOクラウド株式会社 社長室 広報担当 遠藤・松下
TEL：03-6415-6100 FAX：03-6415-6101
E-mail：[email protected]
●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 細田・石井・島田
TEL：03-5456-2695 FAX：03-3780-2611 E-mail：[email protected]
●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 細田・石井・島田
TEL：03-5456-2695 FAX：03-3780-2611 E-mail：[email protected]
【GMOクラウド株式会社】 （URL：http://ir.gmocloud.com/）
| 会社名 | GMOクラウド株式会社 （東証第一部 証券コード：3788） |
| 所在地 | 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー |
| 代表者 | 代表取締役社長 青山 満 |
| 事業内容 | ■クラウド・ホスティング事業 ■ソリューション事業■セキュリティ事業 ■IAM事業 |
【GMOインターネット株式会社】（URL：http://www.gmo.jp/）
| 会社名 | GMOインターネット株式会社 （東証第一部 証券コード：9449） |
| 所在地 | 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー |
| 代表者 | 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿 |
| 事業内容 | ■インターネットインフラ事業 ■インターネット広告・メディア事業 ■インターネット証券事業 ■モバイルエンターテイメント事業 |
※記載されている会社名、製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
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