2017年11月16日

「GMOアップカプセル」×次世代型IoT販促ツール「スマートプレート」実証実験結果
海の家のアプリインストール数が、前年同月比約380%に!
~今冬より「スマートプレート」をオプションサービスとして提供開始~

  • GMO TECH株式会社

 GMOインターネットグループでインターネット上の集客サービスを展開するGMO TECH株式会社(代表取締役社長CEO:鈴木 明人 以下、GMO TECH)は、O2O(※1)アプリ作成サービス「GMOアップカプセル」で作成した店舗アプリについて、株式会社アクアビットスパイラルズ (代表取締役CEO:萩原 智啓)の次世代型IoT販促ツール「スマートプレート」を活用したアプリインストール促進の実証実験を、2017年8月1日(火)~8月31日(木)に実施いたしました。

 その結果、実験対象のアプリである、神奈川・江ノ島の海の家「SkyDream Shonan Beach Lounge(スカイドリームショウナンビーチラウンジ)」公式アプリ(iPhone®/Android™対応)のインストール数が、前年同月比で約380%という、高い成果を得ることができました。また、インストールの経路も具体的に把握することができました。
 こうした成果を踏まえ、「GMOアップカプセル」は、今冬より「スマートプレート」をオプションサービスとして提供開始することといたしました。

(※1) O2O:Online to Offlineの略で、インターネット上の情報やサービスを活用し、実店舗への送客を促進すること。


【実証実験の内容】

 本実証実験では、株式会社セカンドファクトリー(代表者:大関興治)(※3)が運営する、様々なIT技術を駆使した神奈川・江ノ島の海の家「SkyDream Shonan Beach Lounge」において、「スマートプレート」の活用により公式アプリのインストール数がどれだけ向上するか、その効果を測定いたしました。
公式アプリは、2016年夏にGMO TECHの「GMOアップカプセル」で作成したもので、2017年用にデザイン・メニューをアップデートしたほか、前年と同様「限定クーポン」や来店時の「スタンプ付与」等の来店促進機能を実装いたしました。

実験期間 2017年8月1日(火)~8月31日(木)
実験場所 海の家「SkyDream Shonan Beach Lounge」
(神奈川県藤沢市片瀬海岸1丁目地内 片瀬海岸東浜)
実験方法 「スマートプレート」でアプリのインストール促進
「スマートプレート」を合計約40台用意し、テラス席と座敷席に設置したほか、店舗スタッフが所持して接客時にご案内。
海の家の来店客は、NFC(※2)対応のスマートフォンを「スマートプレート」にかざすだけで、公式アプリのランディングページ(LP)が開き、そこから簡単にアプリのインストール画面に遷移することが可能。また、NFC非対応の端末向けに、QRコードによるアプリインストールの導線も用意しました。さらに、「スマートプレート」を通じた『限定クーポンの付与』や、溜まるとドリンク1杯無料となる『スタンプの付与』といった施策も行い、アプリインストールを促しました。
(※2) Near Field Communicationの略で、“かざして通信”することのできる近距離無線通信規格のこと。
(※3) 株式会社セカンドファクトリー(http://www.2ndfactory.com/)は、店舗経営を支えるクラウド型サービス「QOOpa」を提供する企業。


【実証実験の結果】
1)アプリインストール数が前年比約380%に
 2017年8月は、40年ぶりの長雨により、前年同月よりも来店者数が減少したにも関わらず、インストール数は前年同月比379%となる466件となりました。

▼インストール数(前年同月比)


2)スタッフ経由のインストールが71%

 「スマートプレート」を通じて公式アプリをインストールしたユーザーが『どのプレートを経由したか』という接触地点を分析することで、テラス席・座敷席・スタッフ(接客)の接触経路別のインストール数を比較しました。
 結果、スタッフが所持するスマートプレートからのインストールが71%にのぼり、接客を通じたインストール促進が最も効果が高いことが分かりました。

▼インストール経路


3)スタッフごとのインストール獲得数を可視化

 「スマートプレート」の接触経路のうち、スタッフ経由のインストールをより詳細に分析し、スタッフごとのインストール獲得数を可視化しました。インストール獲得数が最も多かったスタッフは、約100件にものぼり、テラスと座敷を含めた全体のインストール数の約1/4を占めました。
 また、実験期間中は日々各スタッフのインストール獲得数を可視化したことで、個人のモチベーション向上が図れただけでなく、上位のスタッフの接客方法やノウハウを積極的に学んでいく流れや、上位スタッフによる他のスタッフへの教育の徹底などにより、インストール数の最大化につながったことがわかりました。

▼スタッフごとのインストール獲得数




【「GMOアップカプセル」で「スマートプレート」をオプションサービス提供】
 本実証実験の結果より、次世代型IoT販促ツール「スマートプレート」は、アプリのインストール数の向上に大きく貢献していることが分かりました。
 また、iOSでは、これまでNFCの利用がApple Payのみに限られていましたが、今年9月19日にアップデートされたiOS11では、NFCの機能が他の用途にも開放されており、今後の「スマートプレート」の利用領域はさらに拡大していくと考えられます。
 GMO TECHはこうした成果を踏まえ、「GMOアップカプセル」を店舗・施設のアプリ制作から、アプリのインストール促進による売上向上が図れるマーケティングツールとしてご活用いただくべく、「スマートプレート」をオプションサービスとして提供することといたしました。

<オプションサービス「スマートプレート」概要>
対象 「GMOアップカプセル」もしくは「GMOアップカプセルPRO」をご利用の店舗様
料金(税別) 基本初期費用:10万円
構築費用:1,000円(1スマートプレート)
月額費用:300円(1スマートプレート)
*別途「GMOアップカプセル」もしくは「GMOアップカプセルPRO」の利用料金が必要となります。
導入メリット 1)インストール数の向上
2)店舗スタッフのモチベーション向上
3)インストール経路の可視化
開始時期 2017年内予定
  


【「GMOアップカプセル」について】(URL:https://アップカプセル.com/
 「GMOアップカプセル」は、PCの管理画面上でデザインや情報を選択していくだけで簡単に店舗アプリが作成できるサービスです。インターネットを活用した販促手法に関する知識が少ない店舗運営者も、オリジナルのアプリを作成してお客様との接点を広げ、店舗への集客や売上につなげていただくことが可能です。また、豊富なデザインパターンや定期的な機能追加、安心できるサポート体制などをご用意しています。
 2017年2月からは、「GMOアップカプセル」の上位版として、フルスクラッチ開発のように、独自性が高く高機能のアプリを作成できる「GMOアップカプセルPRO」(URL:https://アップカプセル.com/pro)も提供しております。


【「スマートプレート」について】(URL:http://spirals.co.jp/ja/)
 「スマートプレート」は、アプリやクラウドからコントロールできるICチップを内蔵した「モノのブックマーク」ともいえる、バッテリー不要のプレート状のデバイスです。スマートフォンをかざすだけで、特別なアプリをインストールすることなくWebサイトやFacebookページ、Twitterタイムライン、LINEアカウント、動画、地図、連絡先、電話番号といった様々な情報を開いたり、任意のアプリを起動したりすることができます。

  • 【サービスに関するお問い合わせ先】

    ●GMO TECH株式会社 O2O事業部 担当 山内
    TEL:03-5489-6375(直通)FAX:03-5489-6371
    E-mail:ac-support@gmotech.jp

  • 【報道関係お問い合わせ先】

    ●GMO TECH株式会社 広報担当 三原
    TEL:03-5489-6370 FAX:03-5489-6371
    E-mail:press@@gmotech.jp

    ●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田
    TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp

会社情報

  • GMO TECH株式会社

    株式情報 東証マザーズ(証券コード6026)
    所在地 東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
    代表者 代表取締役社長CEO 鈴木 明人
    事業内容 ■WEBマーケティング事業   
    ■モバイルマーケティング事業
    ■インターネットメディア事業  
    ■O2O事業
    資本金 2億7,766万円
  • GMOインターネット株式会社

    株式情報 東証一部(証券コード9449)
    所在地 東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
    代表者 代表取締役会長兼社長 グループ代表 熊谷 正寿
    事業内容 ■インターネットインフラ事業
    ■インターネット広告・メディア事業
    ■インターネット金融事業
    ■モバイルエンターテイメント事業
    資本金 50億円
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