2022年1月13日
社会人の学びを応援!プログラミングスクール検索サイト
「コエテコキャンパス byGMO」の口コミ掲載数が国内No.1に
「コエテコキャンパス byGMO」の口コミ掲載数が国内No.1に
- GMOメディア株式会社
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸 以下、GMOメディア)が運営する、社会人と大学生の学びを応援するプログラミングスクール検索サイト「コエテコキャンパス byGMO」(URL:https://coeteco.jp/campus)は、株式会社日本マーケティングリサーチ機構(代表取締役:一戸 剛)が2021年12月に行った調査で、口コミ掲載数が779件となり、国内の社会人向けプログラミングスクール検索サイトにおいてNo.1を獲得したことをお知らせいたします。
今後も、「コエテコキャンパス byGMO」では、プログラミングを学びたいという社会人のみなさまのリカレント教育を応援するため、サービスの情報充実や機能拡充に努めてまいります。
【「コエテコキャンパス byGMO」とは】(URL:https://coeteco.jp/campus)
「コエテコキャンパスbyGMO」は子ども向けプログラミング教育ポータル「コエテコ byGMO」(URL:https://coeteco.jp/)から派生した、プログラミングを学びたい社会人に向けて、目的や通学スタイルなどそれぞれに合ったプログラミングスクールを探すことができるサイトです。
【社会人のプログラミング学習が注目されている背景】
■子供向けプログラミング教育が拡大する一方、IT人材不足は喫緊の課題に
子ども向けのプログラミング教育市場規模は、2020年からの小学校での必修化など「プログラミング教育」の高まりを受け、2021年には約175億円と前年比125%の二桁成長を続けており、今後も拡大する予測となっております(※1)。一方で、日本社会全体におけるIT人材の不足は喫緊の課題となっており、2030年には79万人が不足するとの試算もあり、IT人材の育成が必要となっています(※2)。
■リカレント教育・リスキリングへの関心が高まり、プログラミング学習を始める非IT人材も増加
また、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、テレワークが増えたことで、従来通勤・通学などに当てていた時間を自身の学びに使う方が増えており、生涯を通じた学びであるリカレント教育や、新たなスキルを身につけるリスキリングが注目を集めています。特に、近年注目を集める「DX(デジタルトランスフォーメーション)」に対応する人材の育成を行うために、非IT人材がプログラミングを習う事例も増えています。
GMOメディアでは、そうした社会課題の解決や社会人向けのニーズの高まりを受け、社会人の学びを応援するため、2020年12月より「コエテコキャンパス byGMO」の提供を開始いたしました。
(※1)「コエテコ byGMO」×船井総研 「2021年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を実施
URL: https://www.gmo.media/archives/3398/
(※2)経済産業省「IT 人材需給に関する調査」
【口コミ掲載数がNo.1に】
社会人向けのプログラミングスクールは、長期のコース設定や受講金額も高額になることがあるため、事前にプログラミングスクールの受講生の声がわかることが重要となっています。そういったことから、「コエテコキャンパス byGMO」では、口コミの掲載に力を入れてきました。
そしてこの度、口コミの掲載数が779件となり、日本国内の「社会人向けプログラミング教室検索サイト」でNo.1となりました。
今後も「コエテコ byGMO」および「コエテコキャンパス byGMO」では、みなさまにとって価値のある情報を提供するべく、サイトの情報充実や機能の拡充に力を入れてまいります。
【調査概要】
【調査方法】:デスクリサーチ
【調査期間】:2021年12月
【調査主体】:株式会社日本マーケティングリサーチ機構
【調査対象】:社会人向けプログラミング教室検索サイト
【対象条件】:インターネット上で社会人を対象とするプログラミング教室を検索でき、口コミ投稿ができる主要9サイト
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社
広報担当 森島
TEL:03-5456-2626 E-mail:pr@gmo.media
【報道関係お問い合わせ先】
●GMOインターネット株式会社
グループコミュニケーション部 広報担当 寺山
TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp
会社情報
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GMOメディア株式会社
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株式情報 東証マザーズ(証券コード6180) 所在地 東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー 代表者 代表取締役社長 森 輝幸 事業内容 ■メディア事業
■その他メディア支援事業資本金 7億6,197万円
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