2022年2月7日
新しくなったPC版FXアプリ「外貨ex for Windows」を提供開始
- 外貨ex byGMO株式会社
GMOインターネットグループのGMOフィナンシャルホールディングス株式会社の連結会社で、金融商品取引業を営む外貨ex byGMO株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：松本好史）は、PC版取引アプリ「Cymo NEXT」、「Desktop Cymo」に代わる新しいPC版取引アプリとして2022年2月7日（月）より、「外貨ex for Windows」の提供を開始しましたので、お知らせいたします。
「外貨ex for Windows」は、PCの大画面で複数の情報を同時に表示して多角的に判断できる、FX上級者が求めるFX取引ツールです。現在提供中のPC版取引アプリ「Cymo NEXT」や「Desktop Cymo」に比べ充実した機能はもちろんのこと、カスタマイズ性が高く、自分好みの表示にしながら快適に取引することが可能です。
【「外貨ex for Windows」の特徴】
・PC画面ならではの画面配置の自由度の高さ
「外貨ex for Windows」は、取引画面に表示させる機能やレイアウトを自由に設定できるため、自分好みの取引環境を作り上げることができます。また、カスタマイズしたレイアウトを複数保存することができ、利用シーンに合わせたレイアウトへすぐに切り替えが可能です。さらに、デスクトップいっぱいに配置したい時には「proモード」、デスクトップの片隅に配置して取引したいときは「miniモード」といった切り替えも可能。自分専用の取引画面でより快適にトレードいただけます。
・充実したチャート機能
テクニカル指標は「EXチャート」を上回る充実の全41種類。チャート上で右クリックをすると、リアルタイム注文やリーブオーダー等の注文タイプから選択して注文することができます。また、未約定のリーブオーダーのラインをチャート上で確認ができ、ドラッグアンドドロップでの注文訂正も可能です。
・背景のテーマカラーやチャート表示など、お好みにカスタマイズが可能
２つのテーマカラーをご用意。デスクトップの雰囲気に合わせてライトモードとダークモードを選択できます。チャートは背景やローソク足、テクニカルのライン等の色を細かく設定することが可能です。
「外貨ex for Windows」の詳細は、以下のページをご確認ください。
https://bit.ly/3tVWZGA
【外貨ex byGMOのMISSION】
●金融にインテロバングをつけてゆく
テクノロジーの進化に伴い、金融機関を取り巻く環境がめまぐるしく変化する中、立ち止まってはいられない。
現状に満足せず、すべての常識に「？」を抱き、すべての人に「！」を与えるサービスを。
私たちは、これからの日本の金融にインテロバングをつけてゆきます。
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店頭外国為替証拠金取引 手数料等およびリスクについて 店頭外国為替証拠金取引は、投資元本および利益が保証されたものではありません。お客さまが預託した証拠金の額に比べ大きな金額のお取引が可能なため、通貨などの価格または金融指標の数値の変動によっては、預託した証拠金の額を上回る損失が生じるリスクがあります。さらに、お取引対象である通貨により、スワップポイント（金利差調整分）の受取または支払が発生します。 当社が提示する通貨ごとの価格は、Bid（売付価格）とAsk（買付価格）に差（スプレッド）があります。スプレッドは相場状況の急変などにより拡大する場合があるため、発注時点に比べ不利な価格で約定する場合があります。また、市場の流動性の低下などの理由により約定しない場合があります。 外貨通貨の預託金は、毎営業日のニューヨーククローズ時点のレートで値洗いされ、再計算します。 取引手数料は無料です。
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外貨ex byGMO株式会社はGMOインターネット株式会社（東証一部上場 9449）のグループ企業です
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第271号
加入協会 日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会 一般社団法人日本投資顧問業協会
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【報道関係の方からのお問い合わせ】
●外貨ex byGMO株式会社 経営企画部
E-mail：[email protected]
会社情報
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外貨ex byGMO株式会社
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所在地 東京都千代田区紀尾井町1-3 東京ガーデンテラス紀尾井町 紀尾井タワー23階 代表者 代表取締役社長 松本好史 事業内容 金融商品取引法に基づく第一種金融商品取引業
金融商品取引法に基づく第二種金融商品取引業
金融商品取引法に基づく投資助言業資本金 4億9千万円
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GMOインターネット株式会社
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株式情報 東証一部（証券コード9449） 所在地 東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー 代表者 代表取締役会長兼社長 グループ代表 熊谷 正寿 事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■仮想通貨事業資本金 50億円
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