GMOアドマーケティング、
エレベーター広告の認知度調査サービスの提供を開始

　GMOインターネットグループのGMOアドパートナーズ株式会社の連結会社で、アドテクノロジー事業、メディアセールス事業等を展開するGMOアドマーケティング株式会社（代表取締役社長執行役員：渡部 謙太郎　以下、GMOアドマーケティング）は、デジタルサイネージ広告の認知度調査に特化したサービスを開発し、株式会社東京（本社：東京都新宿区、代表取締役：羅 悠鴻、以下東京）の提供するエレベーター広告「GRAND」に対して提供を開始しました。
　今回提供を開始したサービスは、調査内容を絞ることで収集・分析にかかるコストを下げ、広告効果測定に必要なデータを低価格で提供することができます。GMOアドマーケティングは、今後、本サービスを他のエレベーター広告運営企業や、デジタル技術を用いた屋外のデジタルサイネージなどのDOOH^（※1）運営企業に提供し、DOOH広告の評価指標の確立を図ってまいります。

（※1）DOOH広告：Digital Out of Homeの略。看板や駅構内広告など、家庭外の広告全般を指すOOH広告（Out of Home）の一種であり、デジタルサイネージなど、デジタル技術を活用したOOH広告を指します。

【提供の背景】

　エレベーター広告は、利用頻度の高いオフィスやマンションのエレベーターに設置されたサイネージに掲載し、エレベーターの待ち時間や乗降時間のような隙間時間にアプローチできる広告です。オフィスやマンションなど、物件の特性によってターゲティングできるため、新たな広告メディアとして注目されています。さらに、近年のサイネージの設置増加に伴い、音声を伴う動画を個室空間で放映できる広告商品が増加しており、エレベーター広告の需要が高まりつつあります。
　エレベーター広告においては、他のOOH・DOOH広告と同様、効果の計測には広告出稿後にアンケートを行うブランドリフト調査^（※2）が用いられることが一般的です。しかし、一般的なブランドリフト調査は広告出稿費に対して調査費用が割高になることが多く、継続的な効果検証に課題がありました。
　今回提供を開始した認知度調査サービスでは、調査内容を「認知度」に絞ることで収集・分析にかかるコストを最小化し、広告効果測定に必要なデータを低価格で提供することを可能にしたことで、広告費に対して、効果検証の費用を抑えながらエレベーター広告の定量的な評価が可能となります。

（※2）広告出稿後にアンケートを行い、企業やブランドの認知度や好感度、購買意欲などを広告に接触したグループと未接触のグループで比較、評価する調査。

【プラン内容/料金】

　「GRAND」の通常広告メニューにオプションとして実施できます。

※2023年7月～9月の料金です。

【認知度調査例】

　「動画を見たかどうか」「サービスを知っているかどうか」の2項目において調査を行います。

【株式会社東京　代表取締役　羅 悠鴻 様　コメント】

　従来から、より安価な価格帯でのリサーチ実施をご希望されるお声があり、今回GMOアドマーケティング様に主導いただきこのようなお取り組みの機会を頂きました。
　これを機により多くの広告主様に検証手段としてのブランドリフト調査をご活用いただければ幸いです。

【株式会社東京について】

　東京都内大型オフィスビルを中心にエレベーター広告事業を展開する東大発スタートアップです。丸の内を中心とした一流オフィス街の景色を変革し、「手ぶらな地球」を目指します。

【GMOアドマーケティングについて】（URL:https://www.gmo-am.jp/）

　GMOアドマーケティングは、アドテクノロジー事業・メディアセールス事業を主力事業とする、GMOアドパートナーズ株式会社のグループ会社です。アドネットワーク・SSPなどの自社アドテクノロジー商品を複数保有しており、GMOインターネットグループの技術力とメディアセールス事業の販売網を活かし、媒体社様と広告主様の収益を最大化することをミッションとしています。