GMOインターネットグループ、
非エンジニアを対象としたリスキリング施策
3カ月間の短期AI人財育成プログラム「虎の穴」を開始！

　”すべての人にインターネット”を合言葉に、インターネットインフラ、広告、金融、暗号資産事業を展開するGMOインターネットグループ（グループ代表：熊谷 正寿）は、2024年2月5日（月）より、グループの非エンジニアのパートナー（従業員）を対象に、リスキリング施策として、短期AI人財育成プログラム「虎の穴」を開始いたしました。

　「虎の穴」は、2024年2月～2025年1月にかけて4タームに分けて実施します。1タームを3ヶ月間（12週、合計約120時間）としZoomで実施するため特に人数制限はありません。GMOインターネットグループのAI知識・スキルが豊富なパートナーが講師となり、AIやノーコード、ローコードの技術（ChatGPT Plus・Microsoft Power Automate Desktop・Slack ワークフロー）について学び、非エンジニアでも業務の効率化・自動化ツールを自分で作成するスキルを身に着けることを目的としています。
　また、プログラム参加者が伝道師となり学び得た知識を自組織に共有することで、パートナー全員がAIを使いこなすことができる「AI活用No.1企業グループ」となることを目指します。

【本プログラム開始の背景】

　昨今AIが急速に普及する中、ビジネスにおいてもよりAIを使いこなす能力が期待されています。また、2022年度からの高校の新学習指導要領では、プログラミングやデータ活用を学ぶ科目が必修となり、次世代のAI・ITリテラシーの高い方から選ばれる企業となる必要があります。
　そのような中、GMOインターネットグループは、「AI活用No.1企業グループ」を実現すべく、「AI（愛）しあおうぜ！プロジェクト」として、ChatGPT業務活用コンテストや、パートナー向けAIテスト「GMO AIパスポート」また、AIの専門家による「GMO AIセミナー」など様々な施策を実施し、AI活用人財の強化を図っています。このたびの「虎の穴」もさらにAIに対する知見を深くし、実践的なスキルを身に着けるため、同プロジェクトの人財強化策のひとつとして取り組みを開始します。

【短期AI人財育成プログラム「虎の穴」について】

　これまでは、新たな業務効率化システムを導入する際は、エンジニアがプロジェクトに入りシステム構築を行っていました。今回、非エンジニアが本プロジェクトへ参加することで、リスキリングの一環としてAI活用スキルを身に着け、現場のパートナー自身で業務効率化や自動化のツールを作成することができるようになります。
　「虎の穴」は、2024年2月～2025年1月にかけて4タームに分けて実施します。1ターム3ヶ月間のカリキュラムは、ChatGPTのGPTsを使った高度なカスタムチャットボットの作成や、Microsoft Power Automate Desktopを使ったAIを活用した自動化ツールの作成など、実践ベースの講義となります。最終週には講義の成果として受講生自身や所属チームの業務を自動化する課題があり、その成果を社内のAI専用ポータルサイトに投稿します。このように事例の共有をすることで、グループ間のAI活用におけるシナジーを最大化することが期待されます。

【プロジェクト担当責任者よりコメント】

■李奨培（りじゃんべ）
　GMOインターネットグループ株式会社 アプリケーション開発本部DX推進開発部 部長
　私は10年以上前よりずっと社内のDX推進を行っていました。AIの登場により、パートナー全員がAIを活用するためのツールを作れる時代になってきています。このAI大航海時代の大波を乗りこなし、AIを従者として使いこなすクルーを１人でも多く増やすのが私の使命です。

【GMOインターネットグル－プ「AI活用No.1企業グループ」実現への取り組み】

　GMOインターネットグループは「AI活用No.1企業グループ」を目指し全パートナーがAIを使いこなすべく、①時間とコストの節約、②既存サービスの質向上、③AI産業への新サービス提供を軸に、様々な取り組みを実施しています。
参考：https://www.gmo.jp/ai-history/

【GMOインターネットグループについて】

　GMOインターネットグループは、ドメインからセキュリティ、決済までビジネスの基盤となるサービスをご提供するインターネットインフラ事業を主軸に、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業を展開する総合インターネットグループです。
　お客様に喜ばれるサービスを迅速かつ低価格で提供するために、サービスは機器の選定から設置、構築、開発、運用までを内製化することを基本方針としています。そのため、グループ106社に在籍する約7,400名のパートナーのうち、ITのモノづくりを担う開発者（エンジニア・クリエイター）が49.8%を占めています。（2023年9月末時点）