GMOインターネットグループ、
「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に2年連続で認定！

　GMOインターネットグループ株式会社（代表取締役グループ代表：熊谷 正寿）は、2024年3月11日（月）、経済産業省と日本健康会議が共同で選出する「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定されました。当社の認定は昨年に続き2年連続となります。
　GMOインターネットグループは、お客様にNo.1のサービスを提供するためには、パートナー（従業員）が心身ともに「健康」であることが重要であるとの考えのもと、パートナーの健康推進に取り組んでまいりました。2022年10月には「健康経営宣言」を行い、福利厚生施設の拡充などさらに質の高い健康経営への取り組みを進めています。

■主な取り組み
・食から健康をサポート
・コミュニケーションの促進
・癒しの場の提供
・社内の運動支援
・低用量ピル服薬支援サービスの提供

【健康経営の取り組み】

■食から健康をサポート
　国内各拠点には大規模コミュニケーションスペース「GMO Yours」を設置しており、管理栄養士監修のカロリーや栄養バランスを意識されたランチメニューを提供しています。
　また、豊富なドリンクメニューを取り揃えたカフェ、朝食や深夜勤務者への軽食、休憩中につまむことができるお菓子など、これらすべてを無料で提供しており、パートナーの心と身体の健康をサポートしています。

■コミュニケーションの促進
　「GMO Yours」は、ランチの提供としての用途だけではなく、働く仲間が気軽に集まり交流を図ることのできるコミュニケーションスペースとしても利用しています。週末の夜にはお酒を含む飲食を無料で提供することで、社内のコミュニケーションを促進しています。

■癒しの場の提供
　当社は食後の昼寝「Siesta」を推奨しています。疲労回復・リフレッシュをすることで、集中して仕事に取り組めるようにお昼寝スペース「GMO Siesta」を設置しています。
　また、業務の疲れを癒すマッサージルーム「GMO BaliRelax」では、プロによるボディケアサービスを格安で受けられます。社内にリラックススペースを設けることで生産性の向上につなげています。

■社内の運動支援
　社内に無料で利用できる本格的なジムスペース「GMO OLYMPIA」を設置しており、気軽に運動し汗を流すことができます。その他にも一般向けスポーツジムを利用する場合は月額利用料の半額を補助^（※）するなど、パートナーの運動を推進しています。また、グループを挙げたウォーキング・ランニングイベントの開催にも積極的に取り組み、社内のコミュニケーション促進の場としても提供しています。
（※）補助金額には上限がございます

■低用量ピル服薬支援サービスの提供
　提携医療機関の産婦人科医の指導・診察のもと、最適なピルの処方を受けることができる、オンライン完結型の低用量ピル服薬支援サービスをパートナーに提供しています。利用者のプライバシーに配慮し、会社側が利用者を特定しない形で費用の半額を負担し女性パートナーの健康を支えています。
　また、女性特有の健康関連課題に関する知識を習得するため、女性に限らず管理職や男性向けのセミナーを実施しています。

　今後も、当社に限らず、GMOインターネットグループ全体を挙げてパートナーの健康を増進することで、新たなインターネットの文化・産業とお客様の「笑顔」と「感動」を創造し、社会と人々に貢献してまいります。

【健康経営優良法人認定制度について】

　健康経営優良法人認定制度とは、経済産業省により2016年度に創設され、地域の健康課題に対する取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を顕彰する制度です。

「健康経営優良法人認定制度」詳細：https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html

【GMOインターネットグループについて】

　GMOインターネットグループは、ドメインからセキュリティ、決済までビジネスの基盤となるサービスをご提供するインターネットインフラ事業を主軸に、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業を展開する総合インターネットグループです。
　また、「AIで未来を創るナンバー１企業グループへ」を掲げ、グループ全パートナーを挙げて生成AIを活用することで、① 時間とコストの節約、② 既存サービスの質向上、③ AI産業への新サービス提供を進めています。
　お客様に喜ばれるサービスを迅速かつ低価格で提供するために、サービスは機器の選定から設置、構築、開発、運用までを内製化することを基本方針としています。そのため、グループ106社に在籍する約7,400名のパートナーのうち、ITのモノづくりを担う開発者（エンジニア・クリエイター）が50.1%を占めています。（2023年12月末時点）