【特許出願中】生成AIを活用した簡単小テスト作成ツール
『コエテコStudy byGMO』を提供開始
～8月2日より高等学校を対象に実証実験参加校を募集～

　GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（代表取締役社長：森 輝幸　以下、GMOメディア）は、授業の理解度チェックや振り返りを簡単に行える、小テスト作成ツール「コエテコStudy byGMO」の提供を2025年4月を目途に開始いたします。これに先立ち、2024年8月2日（金）より、一般社団法人デジタル人材共創連盟（以下、デジ連）と連携し、全国の高等学校を対象に実証実験参加校の募集を開始します。
　「コエテコStudy byGMO」は、教科書に沿った問題を生成AIで自動作成し、3,000問以上の問題を提供します。今回の実証実験では、実教出版株式会社に協力いただき、同社が発行する2024年度用の「最新情報Ｉ」の教科書内容を要約した生成AIが、教科書に沿った小テストの作成と採点をサポートします。今後は、同社の「高校情報Ⅰ Python」や「図説情報Ⅰ」への対応も予定しています。

【「コエテコStudy byGMO」とは】（URL：https://study.coeteco.jp/top）

■開発の背景
　社会全体でDX化が進む中、教育現場でも、生徒の学習データ等のICT活用や、協働的な学びの推進、教員の業務効率化などが求められています。
　これに応じてGMOメディアでは、2023年4月より、オンライン講座サービス「コエテコカレッジ byGMO」にて「ITパスポート過去問題集講座」を科目「情報I」の教育支援として、全国の高等学校へ無償提供してきました。しかし、ITパスポート試験の内容では「情報I」の学習を進めるうえでは過不足があり、授業での活用に課題がありました。
　また、東京都の情報科教員へのヒアリングからも、小テスト作問や採点、成績管理などの業務負担が大きな課題であることが分かりました。
　これらの課題を解決するため、学校DX支援を目的として本ツールを開発しました。今回は「最新情報I」の教科書に対応した内容で、全国の高等学校を対象に実証実験の参加校を募集します。実証実験を通して教員の声を反映し、「コエテコStudy byGMO」の精度向上や他科目への展開につなげていきます。

■特徴
　「コエテコStudy byGMO」は、生成AIが、教科書の内容に沿った問題を3,000問以上作問し、教員が出題したい内容を教科書の目次やページから選ぶだけで、簡単に小テストを作成することができるツールです。この生成AIによる作問技術は、2024年5月に特許技術として出願しております。
　生徒は出題された問題をCBT形式^（※1）で解くことができ、回答した問題やその結果はオンラインでいつでも確認することができます。

・教科書の目次やページから選ぶだけで簡単に小テストの作成が可能
　-教科書に沿った問題が3,000問以上収録されており、手軽に授業の振り返りや、理解度チェックが可能
・生徒の回答は自動採点されるので、すべての回答の確認が不要
　-生徒も即座に結果の確認が可能。採点にかかる時間も大幅に削減
・分かりやすい解説
　-採点結果のページで各問題の解説を確認することができ、理解を深めることができる
・生徒やクラス別に成績の評価と蓄積が可能
　-今までの結果推移や解答状況などを簡単に確認することができ、生徒の取り組みや成績を評価につなげやすい

（※1）CBTとは、Computer Based Testingの略で、コンピュータを使用した試験方法のことです。

【実証実験参加校の募集概要】

　より良い製品開発のため、多くの学校現場の声を頂戴するべく、実証実験を実施します。今回は、「コエテコStudy byGMO」を導入いただける高等学校を対象とし、実際の教育現場での効果を検証いたします。参加校には、システム導入のサポートと共に、導入後のフィードバックを基にシステムの改善を図るための協力をお願いいたします。

【GMOメディアについて】（URL：https://www.gmo.media/）

　GMOメディアは、創業以来インターネット上で自社開発・自社運営のサービス群であるメディア事業を中心に展開しています。現在はプログラミング教育ポータル「コエテコ byGMO」と美容医療の情報に特化した「キレイパス byGMO」の2事業を投資育成し、それぞれプログラミング教室や医療機関のDXを支援するサービスも展開しています。さらに「ポイ活」などポイントインセンティブに感度の高いユーザーを起点としたECメディアの運営も行っています。

【一般社団法人デジタル人材共創連盟（デジ連）とは】（URL：https://dle.or.jp）

　中高生等のデジタル関連活動支援を目的に、経済産業省の検討会が取りまとめた提言の社会実装を担う団体として、2022年7月に設立。若年層のデジタル関連活動等支援する全国組織として、経済産業省、文部科学省等と連携し、デジタル関連活動の普及や指導人材の育成に取り組んでいます。
　高校での情報Ⅰの必修化、情報Ⅱの拡大を文部科学省と連携し支援するとともに、未来のデジタル人材候補として期待される中学生・高校生等が活動するパソコン部、プログラミング部、ロボット部、AI部といったデジタル関連の部活動及び個人のデジタル活動を活性化・高度化させ、生徒1人ひとりのデジタルスキルなどの向上を図るべく、産業界と教育界が連携して事業を展開しています。