2014年11月21日
GMOインターネットグループのグローバル・ブランドを“Z.com”に決定～「最高のサービス×最高に覚えやすいドメイン」で、世界展開を加速～
- GMOインターネット株式会社
GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は、今後のさらなるグローバル展開を見据え、GMOインターネットグループの理念・経営方針を海外のお客様へシンプルかつ明快に伝えるべく、海外戦略における統一ブランド（グローバル・ブランド）を“Z.com”（よみ：ゼットドットコム）に決定いたしました。
【グローバル・ブランド策定の背景】
| GMOインターネットグループでは、『インターネットを豊かに楽しくし、新たなインターネットの文化・産業とお客様の「笑顔」「感動」を創造し、社会と人々に貢献する』ことを企業理念とし、そのための経営方針として「ナンバーワンのサービスを提供する」と定めています。そして、日本国内においては「GMO」という統一ブランドのもとでの情報発信により、GMOインターネットグループブランドの確立・浸透に取り組んでいます。 |
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その一方で、グループのグローバル展開が加速しつつある中で、私たちが世界中の人々に提供する価値をシンプルかつ明快に伝える統一ブランド（グローバル・ブランド）が必要であると考えました。
こうした背景からGMOインターネットでは、世界で6個※しか存在しない、最も短くて覚えやすいドメイン名の一つである“Z.com”が、グループの理念・経営方針を海外のお客様へ向けて、シンプルかつ明快に伝えるのに最適と考え、グローバル・ブランドとして採用を決定いたしました。“Z.com”は、海外戦略で重要となるブランドの確立に大きく貢献すると考えています。
※：新ドメインを除く一般ドメイン（gTLD）の中で、かつローマ字で登録されたドメイン名として。
【グローバル・ブランド“Z.com”とは】(URL: http://z.com/ )
“Z.com”の「Z」 〜最先端・最高・理念の実現を表す〜
「Z」はエッジの利いた文字であり、アルファベットの最終文字であることから、最先端かつ最終・最高・究極といった意味を持ちます。さらに座標軸の「X」「Y」に、「Z」軸が加わることで、2次元（平面）から3次元空間（立体）が創造されます。“Z.com”の「Z」には、最先端かつ最高（ナンバーワン）のサービスを提供することで、お客様の「笑顔」と「感動」を創造していくという、GMOインターネットグループの理念の実現への想いを託しています。
“Z.com”の「.com」〜世界的な企業への決意〜
「.com」は、商用（コマーシャル）であることを表し世界で最も利用されているドメインであることから、世界的な企業へと成長していく強い意思を込めています。また、コミュニケーションの「com」と捉え、優れたサービスの提供を通じて、多くのお客様と良好な関係を築いていきたいという思いも込められています。
【“Z.com”のロゴマークについて】
本ロゴマークは、“Z.com”をグローバル・ブランドとして視覚的に確立するべく策定されたデザインです。グローバル・ブランド“Z.com”では、情熱と勝利をイメージさせ、視認性が高く親しみやすい色として、赤を採用いたしました。また、直線的な「Z」文字のシャープさに柔らかさと世界を表現するオーバル（楕円）で囲うことで、グローバルをイメージさせると共に皆に愛されるイメージを醸成します。
【グローバル・ブランド“Z.com”の今後の展開について】
GMOインターネットグループでは、現在、ヨーロッパやアジアを中心とした海外16箇所に拠点を持ち、事業を展開しています。こうした海外拠点及び、ドメイン、ホスティング、FXなど、海外向けサービスは、順次グローバル・ブランド“Z.com”へとブランドを統合していきます。
【ご参考】（追記：2014年11月21日 11:40）
「Z.com」ドメインの取得に関しては、以下のプレスリリースをご覧ください。
「世界で最も短いドメイン「z.com」を8億円で取得」
URL：https://www.gmo.jp/news/article/?id=4649
【報道関係お問い合わせ先】
●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田
TEL：03-5456-2695 FAX：03-3780-2611 E-mail：[email protected]
【GMOインターネット株式会社】（URL：http://www.gmo.jp/）
| 会社名 | GMOインターネット株式会社 （東証第一部 証券コード：9449） |
| 所在地 | 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー |
| 代表者 | 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿 |
| 事業内容 | ■インターネットインフラ事業 ■インターネット広告・メディア事業 ■インターネット証券事業 ■モバイルエンターテイメント事業 |
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